女性の活用でトップに立った企業は予想通りというか、やはり外資系だった。かねてから多様性を尊重する活動に積極的なジョンソン・エンド・ジョンソン日本法人グループが昨年の7位から一気に順位を上げたのには理由があった。（日経1-6 ）

同社グループのカンパニーで初の女性社長が誕生したのがなんといっても大きいだろうが、それは結果であって、そこに至るまでには長い期間にわたる様々な施策が投じられてきたのだ。最近では性別や国籍などの多様性を当たり前のものとする研修が盛んにおこなわれてきた。そういった環境づくりが功を奏して社長就任を筆頭に、近年、社内では女性リーダーの活躍が大いに目立った。同社に続くのは住友生命、JTB、パソナグループ、花王グループといった常連の企業だった。育児・介護と仕事の両立支援、女性活躍を推進する研修や、残業時間削減などの働き方改革に力を入れてきた企業が評価された。
業種で目立ったのは消費財メーカーや小売り大手だった。女性や主婦の好感度が企業イメージや商売に影響するからそういう方面への力の入れようも他の業種とは大いに違う。

さらにセブン＆アイ、日本アイビーエム、イオン、資生堂と続いた10位には女性の戦力化で定評のあるリクルートグル―プの名があがった。なにしろ新卒入社の女性の比率はほぼ5割に近く、全体における女性の管理職も4人に1人という割合の会社だ。多様性を早くから意識しており、とりわけ女性の戦力価値については独特の考え方がある企業だ。