多様な働き方が次々登場する中で、それらの働き方をサポートするサービスも活性化している（読売新聞「共有の経済」）。働く女性にとってとくに不可欠な、必要なときに安心して子どもを預けられる環境についてのサービスが紹介されている。サービス普及のカギを握るのは信頼性の向上だと結論づけているのが印象的だ（読売新聞）。

東京都内に住むツアー添乗員のAさん（43歳）は毎月10～20日間ほど仕事で家を留守にする。頼りにしているのはベビーシッターサービスだ。「スマートシッター」（本社・東京都）ではシッター希望者の人柄や能力などを審査し、サイトに登録。利用者は最終的にシッターと面談して子どもを預けるかどうか判断する。結婚前は保育園に勤めていたベビーシッターのBさん（27歳）は保育士の経験を生かしたいと自分のペースで仕事が出来る同社に登録した。資格を持ちながら仕事に就いていない「潜在保育士」は70万人以上といわれる。一方で働く女性からのニーズは年々高まっている。しかし、見ず知らずの他人を家に入れ、家事や育児を任せることへの不安は根強い。

安心して利用してもらうため、仕事の引き受け手に自身のフェイスブックなどを通じて、身元を明らかにするよう求める取り組みなども出ている。記事では、こうした「空いた時間」と「足りない時間」を橋渡しすることを「シェアリングエコノミー」と名付けている。だが、こうした動きは始まったばかり。乗り越えるべき課題もしだいに浮き彫りになってきたようだ（8-13岩崎）。