妻に代わって家事や育児を引き受ける「主夫」が全世帯の５％に及ぶと聞いて、旧世代の夫たちは驚くかもしれない。しかも、これは専業主夫の割合で、多かれ少なかれ主夫に近い夫の存在もかなりにのぼると予測される。そうした傾向が女性の社会進出、女性社員の登用を促すことは間違いないが、これもビジネスチャンスとばかり関連業界が動き始めていると日経MJ紙が伝えている。

この８月、「パパ家事の学校」（東京・新橋）の説明会が開かれた。１０月のオープンに先だったガイダンスだ。３０人あまりのパパたちが集まった。この学校は全６囘で掃除や洗濯といった家事が学べる。授業料は１万９４４０円。主催するNPO法人は育児に比べて、家事のレッスンは手薄とパパ教育に意欲を燃やす。同じ時期に募集を始めた「パパが楽しむ料理講座」も申し込みが始まるとすぐに定員を上回る盛況ぶりだった。趣味の料理でなく家事としての料理だと主催者側は違いを強調する。大手の洗剤メーカーは柔軟仕上げ剤のCMに人気男優を起用した。男性向けの消臭効果を強化した新製品を使っているのはこの男優だった。

総務省の「社会生活基本調査」によると、共働き世帯の夫の家事・育児分担率の全国平均は14.1％だそうだ。都道府県別でみると6.7％から22.4％まで県ごとに分担の幅が大きく、パパ家事率で第１位は島根県、ついで山形、秋田と農業県が続き、最下位はなんと大阪府だった。農家の多い県や都市部の首都圏の上位が目立っている。（9-28岩崎）