仕事の3割はロボットに置き換えられるが、日本に限ると5割強も置き換えができる。

日本経済新聞と英フィナンシャルタイムズの共同調査で分かったショッキングな事実だ。人とロボットが仕事を取り合う時代が現実化していると日本経済新聞（4-22）が伝えている。

この調査はマッキンゼー社が820種の職業に含まれる2069業務の自動化傾向をまとめた膨大なデータがベースになっている。これを両社が再集計して、読者が自分の職業を入力するとロボットに仕事を奪われる確率がはじき出されるツールにした。この結果、例えばすべての業務が丸ごとロボットに置き換わる可能性があるのは、一部の眼科技師、食品加工、石こうの塗装工など。エンジン組み立ての仕事77の業務のうち75％が自動化される。ホワイトカラーの仕事も自動化の波が押し寄せる。顧客の注文の文書化やパスワードのリセット作業など500業務をソフトウエアロボットで自動化しているＡＴ＆Ｔ（米通信大手）の例もあげられている。米ゴールドマンサックス社では2000年に600人いたトレーダーが現在は株式売買の自動化システムで数人に減った。

働き方改革のいきつくところはロボット、ＡＩで自動化を前提とした職場で、いかに働く人が快適に仕事と生活を両立させるかということだ。50年後には生産年齢人口が4割減る見通しの日本が、世界でもっとも早くその先端を経験していかざるをえない。